不動産購入に適した年収とは？予算の考え方や返済についてご紹介
不動産を購入するには多額の資金が必要なため、年収はどれくらいあれば大丈夫なのだろうかと心配な方も多いはずです。
しかし購入する不動産によって、目安となる年収額は異なるものです。
そこで、この記事では購入する不動産の価格と年収の目安などをまとめてご紹介したいと思います。
不動産購入における予算と年収の関係とは
不動産の購入予算は年収を基に算出する「借入可能額」、つまり「いくら借り入れできるか」を目安にします。
借入可能額は年収の約5〜7倍程度といわれていますので、たとえば年収が400万円の場合では、2,000〜2,800万円です。
この借入可能額と頭金を合算した金額が、購入できる不動産の額となります。
もしも頭金として準備できる資金がない場合は、購入できる不動産の価格が借入可能額までの範囲となることを覚えておきましょう。
しかし不動産購入には購入費用以外にも諸費用が必要になります。
予算を考える場合は、その諸費用も加味する必要があるため注意が必要です。
不動産における購入予算の計算方法
予算の計算方法は、先ほどもご紹介したとおり「借入可能額＋頭金」が購入できる不動産の価格となります。
この予算の立て方として、住宅ローンの返済可能額から算出する方法と、現在支払われている家賃から計算する方法があります。
すでに毎月支払っている家賃から考えると、生活イメージがわかるため、シミュレーションしやすいのではないでしょうか。
たとえば現在7万円の家賃を支払っている場合、借り入れ条件（35年償還・金利1,5％、ボーナス払いなし）であれば、2,940万円程度が不動産の購入予算と計算できます。
このようにローン返済額から、無理なく生活できる状況をシミュレーションして計算してみてはいかがでしょうか。
しかしマンションを購入した場合は、ローン返済額のほか管理費や修繕積立金などが必要になるため注意が必要です。
不動産購入時の年収から見た住宅ローン返済比率とは
借入可能額は、返済できる金額から算出することが可能です。
年間の返済額は年収の25％以内に抑えると安心で、一般的には30〜35％までが妥当だといわれています。
返済比率とは、この年収に占める返済額の割合をいいます。
たとえば年収が400万円の場合、年間の返済額は25％で100万円、30％で120万円、35％では140万円までとなります。
この返済比率を目安として借入可能額を算出することも可能です。
しかし、返済比率を高めに設定することは控えたほうが安心です。
人生は何が起きるかわかりません。
将来、収入が減るといったトラブルに見舞われる可能性もゼロではありませんので、無理のない範囲で設定しましょう。
まとめ
不動産購入における年収と予算の考え方について、まとめてご紹介しました。
借入可能額は年収の約5〜7倍ほどのため、ご自身の場合はいくらくらいになるのか計算してみてください。
不動産を購入する前に適正な予算を立てて、夢のマイホームを手に入れましょう。
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